「犯罪とは何か。」この問いには、色々な観点から答えることができます。たとえば、社会の観点を用いて、犯罪とは社会にとって有害な行為と定義することもできるでしょうし、社会秩序の観点を持ち出して、犯罪とは社会の秩序を乱す行為と定義することも可能です。また、法的効果の観点から、犯罪とは刑罰という法効果をもたらす行為と定義することも可能です。学生の答えた「犯罪とは刑罰を科せられる行為」という回答も、犯罪の法効果の観点から定義したもので、間違ってはいないのです。

しかし、先の面接官は、「犯罪とは、構成要件に該当する、違法で、有責な行為です」という答えを期待していたと思われます。というのは、刑法解釈学（刑法の法文の解釈を通じてその規範的な意味内容を明らかにする学問領域）という学問において、この犯罪の定義が支配的であり、『刑法総論』＊[1]のどの基本書にも、あたかも「常識だ」と言わんばかりに書かれているからです。面接官にしてみれば、「法学部で真面目に勉強している学生であれば、この程度の質問には簡単に答えられるだろう。」ということなのでしょう。

　ということは、一般の人が考える犯罪と刑法解釈学における犯罪との間には、ギャップが存在することはお分かりでしょう。

＊[1]）　刑法解釈学は、通常、刑法総論と刑法各論に分けられます。

すなわち、一般の人が犯罪と考える行為が刑法では犯罪とされていないとか、逆に、刑法では明らかに犯罪として規定されている行為が一般の人には犯罪と考えられていない場合はいくらでもあるということになります。

そこで、皆さんが、「えっ、これ犯罪なの」と刑法に足元をすくわれて、犯罪者になってしまうことがないように、犯罪とは何かという犯罪の意義を頭に入れておく必要があることになります。

刑法解釈学では、「犯罪とは、構成要件に該当する、違法で、有責な行為である」という定義が一般常識であるかのように定着しているのです。

この支配的見解による犯罪の定義には、「構成要件に該当する行為」という「構成要件該当性」、「違法な行為」という「（行為）の違法性」、そして、「有責な行為」という「（行為の）有責性」という３つの要素が盛り込まれており、これら３つの要素を充たすことによって初めて行為は犯罪となり、これら３つの要素がすべて「行為」に結びつけられていることに注意してください。つまり、支配的見解によると、「構成要件該当性＋違法性＋有責性」という３つの要素を充たすとき、行為は犯罪となるということなのです。

まず、支配的見解による犯罪の定義には、犯罪者（犯罪行為者）が盛り込まれていません。

しかし、犯罪を行うのは人間であり、犯罪（犯罪行為）の意義にとって、それを行う犯罪者（犯罪行為者）は不可欠のはずです。ですから、支配的見解に対しては、「犯罪者（犯罪行為者）はどうしちゃったの、どこにいったの？」という疑問があるのです。しかも、犯罪の中には、特定の行為者にしか行えない犯罪もあります。なのに、犯罪の定義に人間、行為者が盛り込まれていないのは、理解しがたいことです。

また、支配的見解による犯罪の定義では、「有責な行為」となっており、有責性が行為に加えられる評価となっています。

しかし、刑罰は、犯罪を行ったことを根拠にして、「有責な行為者」に科されるのであって、「有責な行為」に科されるのではありません。有責性は、行為に加えられる評価ではなく、行為を行った行為者に加えられる評価なのですから、「有責な行為」とするのではなく、「有責な行為者」とすべきなのです。

このように、支配的見解による犯罪の定義は間違っているのです。犯罪の定義は行為者（犯罪行為者）の要素をも盛り込んだものであるべきこと、有責性は、「有責な行為」として行為に加えられる評価とするのではなく、「有責な行為者」として行為者に加えられる評価であることを明確にすべきこと、さらに、刑罰は、違法な行為を行ったことを根拠にして、有責な行為者に科せられることを明確にするものでなければならないのです。

こうした点を念頭において、犯罪（犯罪行為）の定義を示すと、次のようになります。

犯罪及び犯罪者の定義にはいずれも、「法律要件を充足する行為･行為者」という意味での「行為・行為者の法律要件該当性」、また、「違法な行為」という意味での「行為の違法性」、そして、「有責な行為者」という意味での「行為者の有責性」という３つの要素が盛り込まれていることに注意してください。

つまり、「（行為・行為者の）法律要件該当性＋（行為の）違法性＋（行為者の）有責性」という３つつの要素が充たされたとき、行為は犯罪（犯罪行為）となり、行為者は犯罪者（犯罪行為者）となるのです。

ここで繰り返し強調しておきますが、責任原則（責任なければ非難なし、責任なければ刑罰なし）は、犯罪に要求されるものではなく、犯罪行為に関連して犯罪者に要求されるものです。支配的見解のように、「有責な行為」として「行為」に有責性を結びつけるのは、犯罪の意義や有責性の概念を混乱させ、誤解を招くことになります。

この新たな犯罪・犯罪者の定義に対しては、以下のような批判が加えられるのではないかと思います。

①　責任原則を軽視するのでは？

まず、有責性を犯罪の概念から犯罪者の概念に移すと、犯罪の定義から有責性が除外されてしまい、責任原則（一般には、「責任主義」と言われ、「責任なければ非難なし、責任なければ刑罰なし」の原則）を軽視することになるのではないかという批判が加えられると思います。

しかし、責任原則は、近代国家の刑法における重要な基本原則の１つ（ほかには、行為原則、罪刑法定原則、侵害原則など）として「鉄板原則」ですから、新たな定義のように、有責性を行為者に加えられる評価としたとしても、責任原則を無視したり、除外したりするわけではありません。

重要なのは、責任原則を否定して、結果責任の考え方に行くことがあってはならないということです。そうでないと、皆さんの自由・人権が脅かされることになりますし、危険な国家が台頭することを容認することになってしまいます。

②　犯罪少年・触法少年の概念に矛盾するのでは？

また、新たな定義に対しては、有責性を「行為」から「行為者」に移し、「有責な行為者」とすると、少年法に定められた「罪を犯した少年」（３条１項１号）に係る犯罪少年の罪や、「刑罰法令に触れる行為をした少年」（３条１項２号）に係る触法少年の触法行為と矛盾するのではないかという批判が加えられるかもしれません。

犯罪少年の行為が､法律要件に該当し、違法であることを要することについて異論はないが、有責性については、争いがあります。すなわち、故意・過失が必要であることについて争いはないが、責任能力を要するかについては、条文の文理、保護処分の意義・目的・機能等を考慮して議論があり、学説・裁判例では必要説が優勢です。

また、触法少年に係る触法行為についても、有責性の要素のうち故意・過失が必要であることについて争いがないが、責任能力については、犯罪少年におけると同様の議論があり、学説・裁判例では必要説が優勢です。

以上のように、新たな定義は、小年法に規定された「罪を犯した少年」や「刑罰法令に触れる行為をした少年」の疑念に矛盾するということにはならないのです。